サウジ政府系ファンド撤退受けLIVが新経営体制発表 存続には懐疑的な声も
LIVゴルフは30日、事業経営に関する独立取締役会を新たに設立したことを発表した。米国のコンサルティングファーム（ピリネートコンサルティンググループ）トップのジーン・デービス氏と、経営戦略のアドバイザー企業（JZアドバイザーズ）の創業者ジョン・マンジン氏を迎え、新体制で存続を図ると見られる。
2022年に創設された新リーグは存続が危ぶまれる事態に陥った。英スカイスポーツなどは30日、これまで莫大な資金支援を行ってきたサウジアラビア政府系ファンド（PIF）が出資を今季限りで打ち切ることを認めたと報道。前日29日には米スポーツビジネスジャーナルが、PIFのヤシル・アルルマヤン総裁のLIVの会長職辞任を報じた。
LIV側は声明でPIFの動向について触れないまま、事業再生を担う経営のプロフェッショナルの加入について、「リーグの体制を確固たるものにし、これまで遂げた飛躍的な成長が生む様々な戦略的機会を判断する」と組織力の強化をアピールした。
「2026年シーズンの（ファンとの）エンゲージメントは記録的で、収益は前年比で100%増を達成した。リーグのコンテンツに対する（高い）需要は明らか」とも記し、デービス氏のコメントとして、「長期的な資本を確保し、世界中でゴルフを普及させ、事業を成長させるチャンスが訪れている」と可能性の広がりを強調した。
リーグが示した27年以降の存続の意思に対し、複数のメディアは懐疑的な目を向ける。スポーツイラストレイテッド電子版は「残された仕事は難題だ」として、大きな後ろ盾を失った資金面の問題を指摘。総額3000万ドル（約46億8000万円）の賞金を含め、1大会あたりで4000万ドル（62億4000万ドル）以上の費用を投下しているという現状を悲観した。
これまでHSBCやロレックス等のスポンサーを獲得してきたが、収益のメインとなるはずの放映権の大型契約には至らず、純利益等についても「前年比」の表現にとどまっている。「オーストラリアや南アフリカといった国際的な市場では一定の成功を収めているが、一般層には定着していない」と将来性を疑問視した。
